都道府県｜人口ランキング一覧とその決め方

日本の人口は2022年の最新のデータで約1億2560万人です。これは2008年をピークに徐々に減少していき、世界的に見るとランキング上位に位置しています。約14億4850万人の人口を誇る第1位の中国と比べると、13億人以上もの差があります。

近年、東京のような大都市への人口集中が問題視されます。その一方で、自然に囲まれた生活を求めて都会から地方へ移住する人も増えつつあります。

この記事では、各都道府県の人口ランキングを紹介しています。あなたの住んでいる都道府県は何位にランクインしているか、ぜひチェックしてみてくださいね。

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都道府県データランキング
【都道府県ランキング】人口
- 上位を占めるのは関東圏
まとめ

都道府県データランキング
【都道府県ランキング】人口
1. 上位を占めるのは関東圏
まとめ

都道府県データランキング

最新の都道府県の状況を知ることは、地理を勉強する上で欠かせません。あらゆるデータのランキングを見るのは、地理学習において興味をそそるポイントにもなります。ランキングを把握するのに役立つ本を下記でご紹介しますので、参考にしてください。受験生はもちろん、大人も日本の現状を知るのに役立ちます。

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タイトル	統計から読み解く 47都道府県ランキング
著者	久保哲朗
出版社	日東書院本社
ページ	304ページ

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【都道府県ランキング】人口

それでは、早速、都道府県の人口ランキングを見ていきましょう。このランキングは、2022年10月1日現在のデータになります。あなたの住んでいる都道府県は何位でしたか？

人口ランキング
順位	都道府県	人口	カタチ
1	東京都	14,040,732
2	神奈川県	9,232,794
3	大阪府	8,787,414
4	愛知県	7,497,521
5	埼玉県	7,337,173
6	千葉県	6,275,278
7	兵庫県	5,403,823
8	北海道	5,139,522
9	福岡県	5,117,967
10	静岡県	3,582,194
11	茨城県	2,841,084
12	広島県	2,759,702
13	京都府	2,550,404
14	宮城県	2,279,554
15	新潟県	2,152,664
16	長野県	2,020,497
17	岐阜県	1,945,350
18	群馬県	1,913,236
19	栃木県	1,921,575
20	岡山県	1,862,012
21	福島県	1,778,221
22	三重県	1,742,703
23	熊本県	1,717,766
24	鹿児島県	1,562,310
25	沖縄県	1,468,634
26	滋賀県	1,409,388
27	山口県	1,312,950
28	愛媛県	1,306,165
29	奈良県	1,305,981
30	長崎県	1,282,571
31	青森県	1,204,372
32	岩手県	1,180,512
33	石川県	1,117,827
34	大分県	1,106,294
35	宮崎県	1,051,771
36	山形県	1,040,971
37	富山県	1,016,323
38	香川県	933,758
39	秋田県	929,937
40	和歌山県	903,172
41	山梨県	801,620
42	佐賀県	800,511
43	福井県	752,976
44	徳島県	703,745
45	高知県	675,710
46	島根県	657,842
47	鳥取県	543,615

(https://uub.jp/rnk/p_j.htmlより引用)

上位を占めるのは関東圏

日本の人口1位は、1400万人以上で今回の調査でも、首都である東京がランクインしています。割合でみるとこれは日本の全人口の約11％を占め、10人に1人が東京都在住という計算になります。2位である神奈川県でさえも480万人弱の開きがあり、いかに東京に一都集中型となっているかがわかります。次いで、大阪府、愛知県と大都市が並びます。

上位には、埼玉県、千葉県、静岡県、茨城県と関東勢がランクインしており、関西勢は、7位に兵庫県がランキングされているだけです。やはり、東京都周辺地域に多くの人が集まっている状態がよくわかります。

人口と経済活動は密接に関係しています。人口が多い都道府県ではGDPも高くなり、人口の少ない都道府県はGDPも低くなります。GDPは皆さんご存知の通り、経済規模の豊かさを意味する側面があります。つまり、人口の少ない都道府県では、経済の発展が見られず、生活の豊かさを感じられなくなっているということです。そのため、若い働き手が都市部に流入し、さらに人口減少を引き起こしています。

現に、人口1位の東京はGDPも最上位、人口最下位の鳥取県はGDPも最下位となっています。同じ国内でこのような大きな経済格差があることは、内閣府も問題視しており、さまざまな対策を打ち出しています。世界の都市ランキングで、東京は常に上位ランキングを果たしますが、その裏でこのような経済格差が生まれていることにもっと注目するべきです。

SDGsが叫ばれる時代において、日本の一都集中型の経済活動は、悪影響でしかない状況です。SDGsは発展途上国だけの問題提起ではなく、自国の問題と捉えて取り組めるかが今後の日本の発展に大きく関わってきます。特に日本においては、高齢化、少子化問題は避けて通れない喫緊の課題となっています。2065年には65歳以上の人口が総人口の4割になると予想されています。

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